【メガバンク決算最終回】みずほだけ株価が戻らない理由｜増資で薄まったEPSは取り戻せるのか

今回で、メガバンク決算シリーズの最終回です。

第1部では、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループの2026年3月期決算を比較しました。

第2部では、三菱UFJとMorgan Stanleyの関係を振り返りました。

第3部では、リーマンショック後に3メガバンクが行った大規模増資と、それによるEPS希薄化について整理しました。

今回は最終回として、もう少し株価に踏み込みます。

ちょうどこの記事を書いているタイミングで、3メガバンクの2026年3月期決算発表後の株価の反応にも差が出ました。

5月15日の決算発表を受けた翌営業日の5月18日、三菱UFJと三井住友FGは堅調に推移した一方で、みずほFGだけは大きく下落しました。

みずほの決算自体は、決して悪い内容ではありません。

2026年3月期は過去最高益となり、2027年3月期も最終利益1兆3,000億円を見込んでいます。

さらに、発行済株式数の1.0％、1,000億円を上限とする自社株買いも発表しています。

それでも株価が売られたのは、足元の好決算だけでは市場が十分に納得しなかったということだと思います。

2027年3月期の会社予想は市場コンセンサスと大きく変わらず、自社株買いも発行済株式数の1.0％にとどまります。

つまり、市場はみずほに対して、単なる過去最高益ではなく、EPSをさらに押し上げるだけの利益成長や、より大きな株主還元を求めているように見えます。

さらに、楽天銀行への出資検討も報じられ、資本を自社株買いではなく外部投資に使うのではないかという警戒感も、株価下落の一因になったように見えます。

テーマは、
みずほだけ、なぜ2006年当時の株価水準をまだ更新できていないのか。

自分はリーマンショック前からメガバンク株を保有してきました。

当時、メインで保有していたのは、みずほFGでした。

理由は、配当の魅力です。

リーマンショック前のみずほは、今の感覚とはかなり違う銘柄でした。

当時は売買単位が1株で、株価も数十万円から100万円近い水準で動いていました。

その中で、みずほの2008年3月期の年間配当は1株10,000円でした。

現在の株式ベースに直すと、100円相当です。

当時の自分にとって、この配当額の印象はかなり大きかったです。

しかし、その後の状況は大きく変わりました。

リーマンショック後、メガバンクは大規模な増資を行いました。

銀行としては、自己資本を厚くするために必要な対応だったと思います。

ただ、株主目線では、発行済株式数が増えることで、1株あたり利益であるEPSが薄まります。

この影響は、株価だけでなく配当の戻りにも表れました。

銘柄	2008年3月期配当 現在ベース	直近・予想配当	見方
三菱UFJ FG	14円	2026年3月期 86円 2027年3月期予想 96円	大きく超過
三井住友FG	約46.7円	2026年3月期予想 157円	大きく超過
みずほFG	100円相当	2025年3月期 140円 2026年3月期予想 145円	超えたが遅い

2008年3月期の配当を現在ベースで比べると、三菱UFJは14円、三井住友FGは約46.7円、みずほFGは100円相当です。

そこから現在までを見ると、三菱UFJは2026年3月期86円、2027年3月期予想96円まで増えています。

三井住友FGも、2026年3月期予想で157円まで増えています。

一方、みずほFGは2024年3月期に105円となり、ようやく2008年3月期の100円相当を超えました。

2025年3月期は140円、2026年3月期予想は145円まで増えていますが、リーマン前水準を超えるまでにはかなり時間がかかりました。

そして株価については、みずほは今なお2006年当時の水準を超えられていません。

自分はその後、みずほの株価の戻りの弱さや、収益性・株主還元の見え方を踏まえて、保有の主力をみずほから三井住友FGへ切り替えていきました。

今回の記事では、なぜみずほだけ株価の戻りが弱いのか。

それを、PERとEPS、そして発行済株式数の重さから整理してみます。

 

2006年株価を100で見ると、みずほだけが劣後している

まず、3メガバンクの株価を、2006年の株価を100として見てみます。

三菱UFJと三井住友FGは、すでに2006年当時の株価水準を超えています。

リーマンショック、マイナス金利、長期低迷を経て、ようやく過去の水準を更新してきた形です。

一方で、みずほFGは大きく回復しているものの、まだ2006年当時の水準には届いていません。

同じメガバンクでも、長期株価の回復には大きな差が出ています。

ただし、ここで単純に「みずほは割安に放置されている」と考えるのは早いと思います。

株価は、過去と比べるだけでなく、今の利益に対してどれくらい評価されているかも見る必要があるからです。

現在のPERを見ると、みずほだけが低評価ではない

現在の3メガバンクのPERを見ると、みずほだけが極端に低く評価されているわけではありません。

銘柄	株価	EPS	PER
三菱UFJ FG	2,929円	186.09円	15.74倍
三井住友FG	5,702円	445.47円	12.80倍
みずほFG	6,912円	463.27円	14.92倍

みずほは、2006年比の株価回復では大きく劣後しています。

しかし、PERで見ると、みずほだけが極端に安いわけではありません。

むしろ、みずほのPERは三菱UFJに近く、三井住友FGよりは高い水準です。

つまり、みずほは株価の長期回復では出遅れているものの、現在の利益に対する市場評価では、そこまで低く見られているわけではない。

PERが3メガバンクでおおむね同じレンジにあるなら、株価の差を説明するのはPERではありません。
見るべきは、EPSです。

株価はざっくり「EPS × PER」で見る

株価は、非常にざっくり言えば、次のように考えることができます。

株価 ＝ EPS × PER

もちろん、実際の株価は金利、景気、需給、将来期待など、さまざまな要因で動きます。

ただ、長期で見ると、EPSとPERはかなり重要です。

PERが同じような水準なら、株価を押し上げるにはEPSが伸びる必要があります。

そしてEPSは、次の式で決まります。

EPS ＝ 純利益 ÷ 発行済株式数

ここで、リーマン後の大増資が効いてきます。

会社全体の利益が増えても、発行済株式数が大きく増えていれば、1株あたり利益であるEPSは伸びにくい。

つまり、株価が戻りにくくなります。

2006年当時、みずほだけが過剰評価だったわけではない

では、みずほだけが2006年当時に高すぎたのでしょうか。

2006年末時点の株価と、2007年3月期のEPSでPERを計算すると、次のようになります。

銘柄	2006年12月29日終値	2007年3月期EPS	PER
三菱UFJ FG	1,470,000円	86,795.08円	約16.9倍
三井住友FG	1,220,000円	57,085.83円	約21.4倍
みずほFG	850,000円	51,474.49円	約16.5倍

この表を見ると、みずほだけが突出して高PERだったわけではありません。

むしろ、PERだけで見ると、一番高かったのは三井住友FGです。

みずほは三菱UFJとほぼ同じ水準でした。

また、当時の配当利回りを見ても、3メガバンクはいずれも1％未満でした。

つまり、2006年当時のメガバンク株は、今のような高配当株として買われていたわけではありません。

不良債権処理が進み、日本の銀行が復活する。景気回復で利益が伸びる。金融再生が進み、銀行株がさらに評価される。

そうした期待で買われていた時期だったと思います。

だから、みずほが2006年水準に戻っていない理由を、単純に「当時のみずほ株が高すぎたから」と片づけるのは少し違います。

EPSで見ると、三菱UFJと三井住友FGは過去を超えた

次に、2007年3月期のEPSと、2026年3月期のEPSを比較します。

株式分割や株式併合の影響があるため、比較しやすいように現在の株式ベースに直して見ます。

銘柄	2007年3月期EPS	現在ベース換算	2026年3月期EPS	判定
三菱UFJ FG	86,795.08円	約86.8円	213.17円	大きく超過
三井住友FG	57,085.83円	約190.3円	411.97円	大きく超過
みずほFG	51,474.49円	約514.7円	502.9円	ほぼ同水準、やや未達

ここが、今回の記事で一番大事なところです。

三菱UFJと三井住友FGは、現在のEPSが2006年当時を大きく超えています。

三菱UFJは約2.5倍、三井住友FGも約2.2倍です。

つまり、リーマン後の増資による希薄化を乗り越え、1株あたり利益をリーマン前の水準より大きく伸ばしてきました。

だから、PERが2006年当時と同じような水準でも、株価は2006年水準を超えることができます。

一方で、みずほFGはどうか。

2007年3月期EPSは、現在ベースで約514.7円。

2026年3月期EPSは502.9円です。

会社全体では過去最高益を出しています。

しかし、EPSで見ると、まだ2006年当時を明確に超えたとは言いにくい。

ここに、みずほの株価が2006年水準を更新できていない大きな理由があると思います。

みずほの問題は「利益が少ない」ではなく「株数が重い」

みずほは利益が戻っていないわけではありません。

むしろ、2026年3月期は過去最高益です。

2026年3月期のみずほFGは、最終利益1兆2,486億円、EPS502.9円、年間配当145円でした。

2027年3月期も最終利益1兆3,000億円、年間配当150円を見込んでいます。

銀行としての収益力は、かなり改善しています。

それでも株価が2006年水準を更新できていない。

この理由は、会社全体の利益ではなく、1株あたり利益にあります。

みずほは、リーマンショック後に大規模な増資を行いました。

2009年増資前のみずほの普通株式数は、現在ベースに直すと約12.5億株でした。
それが2009年増資後には約15.5億株、2010年増資後には約21.1億株まで増えています。
リーマン後の2回の大型増資で、現在ベースでは約8.6億株増えたことになります。
増加率にすると約69％です。

これだけ株数が増えれば、会社全体の利益が戻っても、1株あたり利益であるEPSは戻りにくくなります。

つまり、みずほは「利益が少ない」というより、株数が重い。

この表現が一番近い気がします。

なぜ、みずほの増資はここまで重くなったのか

では、なぜみずほはここまで大きく株数を増やすことになったのでしょうか。

大きな理由の一つは、増資のタイミングです。

増資は、同じ金額を調達する場合でも、株価が高ければ少ない株数で済みます。

逆に、株価が大きく下がった後に増資を行うと、多くの株数を発行しなければなりません。

みずほの場合、リーマンショック後に株価が大きく下がった状態で、2009年、2010年と続けて大型増資を行うことになりました。

資本を厚くする必要があった一方で、株価が下がった後の増資だったため、発行株数が大きく膨らんだ。

これが、現在まで続く株数の重さにつながっています。

もう一つ大きかったのは、金融危機時のみずほの損失です。

みずほは2008年3月期に、サブプライムローン関連損失が国内金融機関で最大規模に膨らみました。

その後、2009年3月期には景気悪化による与信費用の増加、保有株式の下落による減損、株式関係損益の悪化も重なり、最終赤字5,800億円へ転落しました。

つまり、みずほの増資規模が大きくなった背景には、単に資本規制強化だけでなく、サブプライム関連損失、金融危機後の赤字、そして株価が下がった後に資本調達せざるを得なかったタイミングの悪さがあったと思います。

リーマン後の増資は、銀行経営としては必要だったと思います。

しかし、株主目線では、株数が増え、EPSが薄まりました。

その影響は、今もまだ残っているように見えます。

みずほは、単純に出遅れているというより、株数の重さをまだ背負っている。

総資産対比の利益率も見劣りするが、主因ではない

みずほについては、資産規模に対してどれだけ利益を出しているかも確認しておきます。

銘柄	純利益	総資産	総資産対比の利益率
三菱UFJ FG	2兆4,272億円	431.7兆円	約0.56%
三井住友FG	1兆5,830億円	328.5兆円	約0.48%
みずほFG	1兆2,486億円	約297.6兆円	約0.42%

この数字を見ると、みずほは三菱UFJや三井住友FGに比べて、資産規模対比の利益率ではやや見劣りします。

ただ、この差だけで、みずほの株価が2006年水準を大きく下回っていることを説明するのは難しいと思います。

総資産対比の利益率は、EPSを押し上げるための背景要因ではあります。

しかし、株価により直接効くのは、やはりEPSです。

現在のPERが3メガバンクで大きく違わない以上、みずほの株価劣後を説明する中心は、総資産対比の利益率よりも、発行済株式数の多さによるEPSの見劣りだと思います。

今の利益で2006年水準に戻すには、どれだけ株数を減らす必要があるのか

では、みずほが今の利益水準のまま、PERも今と同じ水準だと仮定して、2006年当時の株価水準まで戻るには、どれくらい株数を減らす必要があるのでしょうか。

2026年3月期純利益：1兆2,486億円
2026年3月期EPS：502.9円
現在株価：6,912円
現在PER：約13.7倍

この前提だと、現在の発行済株式数は約24.8億株となります。

まず、2006年末水準である8,500円まで株価を戻す場合です。

PERを今と同じ約13.7倍とすると、必要なEPSは約618円です。

現在の純利益1兆2,486億円のままEPSを618円にするには、発行済株式数を約20.2億株まで減らす必要があります。

つまり、現在の約24.8億株から、約4.6億株の削減が必要です。

割合にすると、約19％の株数削減です。

現在株価6,912円で単純計算すると、自社株買いに必要な金額は約3.2兆円になります。

次に、2006年高値付近の10,300円まで戻す場合です。

必要なEPSは約749円です。

現在の利益のままEPSを749円にするには、発行済株式数を約16.7億株まで減らす必要があります。

現在の約24.8億株から見ると、約8.2億株の削減です。

割合にすると、約33％の株数削減です。

現在株価で単純計算すると、自社株買いに必要な金額は約5.6兆円になります。

目標株価	必要EPS	必要株数	削減株数	削減率	必要な自社株買い額
8,500円	約618円	約20.2億株	約4.6億株	約19%	約3.2兆円
10,300円	約749円	約16.7億株	約8.2億株	約33%	約5.6兆円

もちろん、これはかなり単純化した試算です。

実際には、自社株買いを進めれば株価も動きます。利益も毎年変わります。PERも一定ではありません。

それでも、この試算から分かることがあります。

みずほが2006年水準まで戻るには、自社株買いだけでも相当な規模が必要になる。

つまり、自社株買いは重要ですが、それだけで一気に解決する話ではありません。

利益成長と、自社株買いと、株式消却。

この3つが組み合わさる必要があります。

増資の逆が、自社株買いと消却

リーマン後の増資は、株数を増やしました。

株数が増えれば、EPSは薄まります。

その逆が、自社株買いと消却です。

自社株買いを行い、買い取った株式を消却すれば、発行済株式数は減ります。

株数が減れば、同じ利益でもEPSは上がりやすくなります。

つまり、過去の増資で薄まったEPSを取り戻すには、利益成長だけでなく、自社株買いと消却が重要になります。

昔は、資本を守るために株数を増やしていた。

今は、余剰資本を使って株数を減らそうとしている。

この変化は、株主にとって大きいです。

3メガバンクをそれぞれどう見るか

三菱UFJフィナンシャル・グループ

三菱UFJは、利益規模が3メガバンクの中でも最大です。

Morgan Stanleyからの持分法利益も大きく、国内銀行株というより、グローバル金融株に近い面があります。

2026年3月期EPSは213.17円。

2006年当時の現在ベースEPS約86.8円を大きく上回っています。

株価が2006年水準を超えているのは、PERの上昇だけではなく、EPSそのものが大きく伸びていることが背景にあります。

三井住友フィナンシャルグループ

三井住友FGは、3メガバンクの中でも収益性や効率性の高さが目立ちます。

2026年3月期EPSは411.97円。

2006年当時の現在ベースEPS約190.3円を大きく上回っています。

現在PERは3メガバンクの中で低めです。

株価は過去水準を超えていますが、それをEPSの伸びが支えているように見えます。

自分の中では、3メガバンクの中で最も優等生的に見える銘柄です。

みずほフィナンシャルグループ

みずほは、過去最高益を出しています。

収益力は明らかに改善しています。

ただし、2026年3月期EPSは502.9円。

2006年当時の現在ベースEPS約514.7円と比べると、ほぼ同水準、やや下回る水準です。

つまり、会社全体の利益では過去最高でも、1株あたり利益ではまだ2006年当時を明確に超えていません。

発行済株式数の重さによって、EPSがまだ十分に回復しきれていない。

だからこそ、みずほを見るうえでは、自社株買いと消却が特に重要になります。

自分がこれから見るポイント

今回のシリーズを通じて、改めて感じたことがあります。

メガバンク株を見るとき、純利益だけを見てはいけないということです。

純利益はもちろん重要です。

ただ、株主にとってより重要なのは、1株あたりでどうなっているかです。

自分はリーマン前からメガバンク株を保有してきました。

当初はみずほをメインに持っていました。

その後、株価の戻りや株主還元の差を見ながら、主力を三井住友FGへ切り替えていきました。

今振り返ると、この判断は自分のメガバンク投資の中ではかなり大きかったと思います。

当時は、銀行株は景気が戻れば株価も戻ると思っていました。

しかし実際には、大増資によってEPSが薄まり、株価は長く戻りませんでした。

だから今は、純利益だけではなくEPSを見る必要があると感じています。

今後、自分が確認していきたい点

• 純利益が伸びているか
• EPSが伸びているか
• 発行済株式数が減っているか
• 自社株買いが消却まで行われているか
• 配当が無理なく増えているか
• PERが過度に上がりすぎていないか

特にみずほを見る場合、過去最高益という言葉だけでは判断しないようにしたいです。

その利益が、1株あたり利益としてどこまで株主に戻っているのか。

ここを見ていきたいと思います。

まとめ｜みずほは出遅れではなく、EPS未回復の問題

2006年株価を100として見ると、三菱UFJと三井住友FGは過去水準を超えています。

一方、みずほはまだ過去水準に届いていません。

この差だけを見ると、みずほは出遅れているように見えます。

しかし、現在のPERを見ると、みずほだけが極端に低く評価されているわけではありません。

むしろ、三菱UFJに近い水準で評価されています。

そう考えると、本質はPERではなくEPSにあります。

三菱UFJと三井住友FGは、EPSが2006年当時を大きく超えています。

だから株価も2006年水準を超えました。

一方、みずほは過去最高益を出しているものの、EPSでは2006年当時とほぼ同水準にとどまっています。

これは、リーマン後の大増資によって増えた株数の重さが、今も残っているということだと思います。

みずほは単純に出遅れているのではない。
株数の重さをまだ背負っている。

だから、今後のみずほを見るうえで重要なのは、株価が過去水準に戻るかどうかだけではありません。

EPSが2006年当時を明確に超えるか。

自社株買いと消却で株数が減るか。

増配が継続するか。

ここを見ていきたいです。

メガバンク株は、単なる高配当株ではありません。

リーマンショック、大増資、EPS希薄化、長期低迷を経て、ようやく金利上昇と株主還元の時代に入ってきた銘柄だと思います。

だからこそ、これからも純利益だけでなく、EPS、PER、配当、自社株買いを確認しながら、自分の保有株として見続けていきたいと思います。

投資に関するご注意

本記事は、筆者自身の投資経験や売買記録をもとにした個人的な振り返りであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。 株式投資には元本割れのリスクがあり、最終的な投資判断はご自身の責任でお願いいたします。